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デジタルシネマ名前付け規則 / DCP制作設備・スタジオコードの登録について

デジタルシネマ名前付け規則 (DCNC) には世界各地のDCP制作設備スタジオが登録され、DCPの名前 (CTT: ContentTitleText) から制作されたスタジオと設備を照会する仕組みが提供されています。

日本からの登録数も増えつつあり、日本で制作されたDCPが世界中どこに配給されても容易に制作元が分かるようになってきたかと思います。

ここで改めてお知らせしておきたいことがあります。

登録コードの永続性と追跡可能性

一旦登録されたコードは事業が廃止されても他社に移管されても消えることはありません。

一旦そのコードを使用して作成されたDCPは、制作者が廃業しても他所に移管されてもそのまま残るので、そのような場合でもDCPの制作元を辿るための手掛かりとなります。

また、事業が他社に移管された場合や社名が変更された場合には、新たな事業体に発行される新コードにリンクを貼ることもできます。

ボランティアによる管理

DCP制作設備コードとスタジオコードは申請者からの通知に基づき、ISDCF に参加する業界有志のボランティアにより管理されています。

新規に登録する場合、事業移管する場合、廃業する場合、いずれの場合も申請されてから実際に反映されるまで、運が良ければ翌日、最悪数週間掛かることもあります。

変更時には忘れず再申請を!

いずれの場合も登録者からの申請があるか、市場からの不具合の問い合わせがなければ変更されませんので、申請者の責任において適切な対応をお願いします。

実際、すでに廃業された設備がそのまま放置されていることもあるようです。

日本語でのサポート

こちらのサイトから申請して頂いた場合には通常一週間以内に反映しています。

また、申請内容に関する不具合等に関しても対応させて頂くことも可能です。

DCNC ContentTitleText サニティチェッカーのおすすめ

英語版のみになりますが、名前付け規則に基づいて作った文字列 (CTT: ContentTitleText) の整合性を確認するためのオンラインツールを提供しています。

DCP名として作成した文字列 (CTT) を入力してボタンをクリックするだけで、正しいフォーマットで作られているかどうかの検証が可能です。

登録されていないDCP制作設備コードやスタジオコードを使用するとエラー表示されます。

各フィールド毎に分解してエラー等も表示されるので、DCP納品前の簡易チェック等にご利用ください。

入力データはウェブブラウザ上のJavaScriptで処理され、サーバーにデータが送られることはありません。

作成者: Yoshihisa Gonno

デジタルシネマ黎明期の2005年から国内メーカーで初のデジタルシネマ上映システムの開発をリード。その当初からハリウッド周辺の技術関係者との交流を深め、今日のシネマ技術の枠組みづくりに唯一の日本人技術者として参画。
2007年から5年間、後発メーカーのハンディキャップを覆すべく米国に赴任。シネマ運用に関わるあらゆる技術課題について、関係各社と議論、調整を重ねながら、自社システムの完成度を高め、業界内での確固たる地位を確立。
2015年からは技術コンサルタントとして独立。ハリウッドシネマ業界との交流を続けながら国内のシネマ技術の向上に向けた活動を続けている。
2018年から日本人唯一の ICTA(国際シネマ技術協会)会員。
プライベートでも「シネマ」をこよなく愛し、これまでのシネマ観賞(劇場での映画観賞)回数は1500回を優に超える。

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